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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2017年02月14日（火）発行
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ご購読ありがとうございます。IEAとOPEC月報を手掛かりに、主に供給サイドの状況について分析します。両月報が何を報告し、そこから何を読み取るべきなのかを検証します。

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　IEAとOPEC月報は協調減産に満額回答、それでも上がらない原油価格
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＜IEAとOPEC月報の発表を迎える＞
2月10日に国際エネルギー機関（IEA）、13日に石油輸出国機構（OPEC）から、それぞれ2月の月報が公表された。OPEC加盟国、非加盟国の協調減産が開始された年初から二回目の月報になるが、1月の需給動向分析が含まれるのは2月月報が初めてになるため、これまで以上にマーケットの注目度が高いイベントになっていた。


1月の減産状況については、既にReutersやBloombergなどの金融系情報ベンダーからも推計値が発表されているが、それらの推計値発表から2週間が経過していることで、より正確な情報が得られる統計として、この二つの月報は注目されていた。特に、協調減産の主体であるOPECがどのような報告を行うのかは、単純な減産状況の数値以上の意味があり、原油相場が新たなトレンドを形成するきっかけになる可能性も十分にあった。

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