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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2018年07月02日（月）発行
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　週末の石油市場関係者を慌てさせた、トランプ米大統領の発言
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＜フラストレーションをためるトランプ大統領＞
トランプ米大統領は、やはり原油高に強い不満を有している模様だ。6月30日にはサウジアラビアのサルマン国王と電話会談を行ったが、Twitterで日量200万バレルの増産要請に対してサウジが受け入れたと投稿したものの、同日にホワイトハウスが修正・否定を迫られる異常な状況になっている。また、7月1日には米FOX Newsに出演したが、原油価格の高騰について、石油輸出国機構（OPEC）による価格操作が行われているとして、価格操作を止めて増産を行うべきだと主張している。


これまでは原油価格高騰についてOPECの責任を指摘する程度のトーンに留めていたが、ここにきて「価格操作（manipulation）」という金融商品の世界であれば訴追対象になるような行動が原油市場で行われていることを指摘し、「日量200万バレル」という具体的な増産幅の指定まで行い始めている。


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