□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□ 小菅努のコモディティ分析 ~商品アナリストが読み解く「資源時代」~ 2018年04月04日(水)発行 □■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□ =================================== OPECとロシアが長期協調時代に向かう、「拡大版OPEC」誕生か? =================================== <協調減産で在庫削減が進む> 国際エネルギー機関(IEA)によると、2017年の世界石油需給は総需要が日量9,780万バレルに対して総供給は9,740万バレルとなり、年間を通じて日量50万バレルの供給不足状態が作り出されている。15年は実に日量150万バレルもの供給過剰が発生していたが、16年に80万バレルまで供給不足幅を圧縮し、17年は積み上がった過剰在庫削減に取り組める状況になった。日量50万バレルの供給不足は、単純計算で年間1億8,250万バレルもの在庫削減が進むことを意味し、経済協力開発機構(OECD)加盟国の商業在庫は16年7月の31億0,130万バレルをピークに、17年末には28億5,280万バレルまで減少している。 16年に関しては油価急落に伴うシェールオイルなどの減産圧力の寄与が大きかったが、17年以降の在庫取り崩しに関しては、同年1月にスタートした石油輸出国機構(OPEC)とロシアなどOPEC非加盟国の協調減産が決定打になった。もちろん、世界経済の急成長で16年が前年比で日量120万バレル、17年が160万バレルの新規需要を創出できた影響も大きいが、需要拡大が素直に需給引き締めに直結するルートを確立したという意味で、協調減産の果たした意味は大きかった。… … …(記事全文4,757文字)
小菅努のコモディティ分析 ~商品アナリストが読み解く「資源時代」~
小菅努(商品アナリスト/マーケットエッジ代表)