小菅努のコモディティ分析 ~商品アナリストが読み解く「資源時代」~
小菅努のコモディティ分析 ~商品アナリストが読み解く「資源時代」~

OPECとロシアが長期協調時代に向かう、「拡大版OPEC」誕生か?

小菅努のコモディティ分析 ~商品アナリストが読み解く「資源時代」~

発行者:小菅努(商品アナリスト) 価格:1,944円/月(税込)

 

2018/04/04 15:18 配信の記事

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           小菅努のコモディティ分析
       ~商品アナリストが読み解く「資源時代」~

  2018年04月04日(水)発行
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 OPECとロシアが長期協調時代に向かう、「拡大版OPEC」誕生か?
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<協調減産で在庫削減が進む>
国際エネルギー機関(IEA)によると、2017年の世界石油需給は総需要が日量9,780万バレルに対して総供給は9,740万バレルとなり、年間を通じて日量50万バレルの供給不足状態が作り出されている。15年は実に日量150万バレルもの供給過剰が発生していたが、16年に80万バレルまで供給不足幅を圧縮し、17年は積み上がった過剰在庫削減に取り組める状況になった。日量50万バレルの供給不足は、単純計算で年間1億8,250万バレルもの在庫削減が進むことを意味し、経済協力開発機構(OECD)加盟国の商業在庫は16年7月の31億0,130万バレルをピークに、17年末には28億5,280万バレルまで減少している。


16年に関しては油価急落に伴うシェールオイルなどの減産圧力の寄与が大きかったが、17年以降の在庫取り崩しに関しては、同年1月にスタートした石油輸出国機構(OPEC)とロシアなどOPEC非加盟国の協調減産が決定打になった。もちろん、世界経済の急成長で16年が前年比で日量120万バレル、17年が160万バレルの新規需要を創出できた影響も大きいが、需要拡大が素直に需給引き締めに直結するルートを確立したという意味で、協調減産の果たした意味は大きかった。

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プロフィール

小菅努

商品アナリスト
小菅努

1976年千葉県生まれ。筑波大学卒。商品先物取引会社の営業本部を経て、同時テロ事件直後のニューヨーク事務所にてコモディティ・金融市場の分析を学ぶ。帰国後は調査部門責任者を経て、2016年にマーケットエッジ株式会社代表に就任。商品アナリスト。

貴金属、非鉄金属、原油、天然ゴム、穀物、砂糖、コーヒーなどのコモディティ市場全般をカバー。マクロ的な視点に基づく需給分析を得意とする。Yahoo!ニュース「コモディティアナリストの視点」、Twitter(@kosuge_tsutomu)での情報提供も行っている。

商品アナリスト・東京商品取引所認定(貴金属、石油、ゴム、農産物)